- 俊二 草野
【後何年住める？】住宅の種類別の寿命と長く住み続けるためにできること。
気になる家の寿命は？
新築で戸建てを購入した場合は、購入前に家の寿命を気にする事は少ないのではないでしょうか。
家の寿命を気にするタイミングがあるとすれば、それは住み続けている中で目に見える劣化を感じた時でしょう。
寿命が分かっていれば、リフォームや建て替えなどの対策を行うこともできます。
快適に長く住むため、一戸建て住宅の平均寿命を知るところから始めましょう。
家の寿命を知ることで、適切なタイミングでのリフォームや建て替えなどの対策を行うことができます。
長く快適に住むために、戸建て住宅の平均寿命についてご紹介します。
木造、鉄骨、鉄筋コンクリートそれぞれの耐用年数とは？
あなたが今住んでいる住宅の工法は？住宅の寿命は、工法によって変わります。
それでは、それぞれの工法の平均寿命を見ていきましょう。
1.木造住宅
ご存知かと思いますが、木造住宅とは、柱や梁などの家を支える構造部分が木材でつくられている住宅のことです。
よく言われている年数が30年とされています。この30年とい数字は、便宜上の数字と言われており、住宅総数と新築件数で割った年数＝30年になります。
なので、寿命目安としては即さない数字でもあります。
実際には、材質や外的要因(天災など)運、によって耐用年数の幅は上下しますが、30～80年は住めると考えていいでしょう。
2.鉄骨/鉄筋コンクリート
マンションなどの鉄筋コンクリート造の場合は、重量鉄骨造の場合だと47年～
軽量鉄骨プレハブ造なら19～27年となっております。
上記の年数は、法定耐用年数なので、実際には90年近く住めるとも言われています。
材質的にも木造より耐久力があるので、メンテナンスやフォーム次第では木造より長く住み続けることが可能でしょう。
長く住み続けるためにできること
1.掃除/メンテナンス
家の中、家の外のこまめな掃除をすることで、外観の綺麗さを保つだけでなく、住宅の異常を早期に発見でき、その補修に必要な工事費用など安く済む場合可能性があります。
特に注意したいのが、【外回りと水回り】です。外回りでは、外壁のひび割れによる浸水や雨樋の劣化による詰まりに注意しましょう。
外壁などのひび割れから雨水が浸水することで、内部の劣化に繋がります。雨樋の劣化も同様に、雨水が適切に流れないと水が壁を伝ってしまい、これも外壁の劣化に繋がります。
他にも内部の水漏れなどは、そのままにしておくと家の寿命を大幅に削ってしまう可能性があるので、水漏れによる異臭などに気をつけておきましょう。
2.専門業者に点検を依頼する
家の寿命が気になりはじめたら、業者に依頼して、家の点検を行いましょう。
専門の業者なら、築年数による家の劣化に精通しているので、家主では分からない部分の劣化状況を把握することができます。
初回の点検から業者の判断も考慮にいれて、数年に一度は点検をし、補修を行うことで長く住める家の維持に繋がります。
3.自然災害に備えた保険に入る
修繕費が高額になる可能性が高いのが、台風や地震、豪雨による自然災害です。
天災に関しては、いつくるのか、被害はどれくらなのか、予測することは不可能に近いです。
大半は住宅を購入する際に、ローンと一緒に火災保険への加入をしますが、住んでいる土地によっては、地震保険なども視野に入れて未加入の場合は検討してみましょう。
リフォーム、建て替えも選択枠に
築年数が30年を超えると、新築の頃とは違い、明らかな経年劣化を感じることが増え、家全体の修繕を考える時期とも言えます。
修繕方法の選択枠としては、リフォーム、建て替え、が考えられます。
目的に合わせた修繕方法を選ぶことが重要になります。
2.全面リフォーム
リフォームには、全面リフォームと部分リフォームがあります。
建物自体を取り壊さなくてもいいので、費用は抑えられる傾向にあります。
キッチン、トイレ、お風呂、など部分的リフォームの場合は、費用を抑えつつ生活の不便さを解消することが可能です。
注意点として、リフォーム箇所の基礎やそれに隣接する構造物の修繕や補強が必要な場合は、追加費用が発生することもあります。
2.建て替え
立て直しとは、住宅の基礎から取り壊して新しく家を立て直します。
メリットとしては、間取りの変更も可能なので、現状の家に対する不満を一気に解消することができます。
デメリットとしては、工事期間が長くなり、仮住まいに移らないといけないので、細かな費用が多くかかります。
寿命が近くなったら最終的に売却する
人生のタイミングによっては、リフォームや建て替えをするより、売却した資金で新しい土地に新しい住宅を探す方法もあります。
売却のメリット
目的によってメリットは大きく変化しますが、代表的な主なメリットは以下になります。
現金化できる
維持費が不要になる
他の住まいの買い替えができる
例として、「親との同居を考えている」場合、親が住んでいた家を売却し新しい住まいを建てる資金にすることができます。または、同居するためのリフォーム資金に使う方法も考えられます。
売却する前に確認事項
1.ローンは完済しているか
戸建てを売却する際には、住宅ローンが完済されているか、残りのローン残高を確認しておきましょう。
売却する前に、抵当権が抹消される必要があるため、住宅ローンを完済しておくことが必要になります。
抵当権とは、住宅ローンが返済できなくなった場合に、家が金融機関の所有物になるという権利のことをいいます。
残りのローン残高がある場合は、高値で売れたとしてもローンを返済しないといけないので、必然的に売却で得られる金額は減ってしまいます。
2.リフォームが必要か
家を売却する際に、リフォームの必要性は、不動産会社に相談してから決めましょう。
ご自身の判断でリフォームをした後に売却をしてしまうと、売却金額にリフォーム費用を反映できない可能性があります。
ただし、築年数が長くなる程、売却前に部分的な補修工事を行う必要があるかもしれないので、希望の金額で売却するためには、本当にリフォームが必要なのか不動産会社に相談してもらいましょう。
売却を考えるのはお早めに
戸建てを売却する時は、法定耐用年数の観点から見ても、築年数が浅い時期に売却を視野に入れておきましょう。
それとは逆に、長く家に住むためには、家の中も外観もキレイに保ち、定期的なメンテナンスを心がけましょう。